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『原発反対派の原発廃止案が稚拙すぎると話題にwwwwww代替え案が全く出てこないwwww』へのコメント

  1. 名無しさん 2018/04/04(水) 02:15:58

    原発は使えば使うほど放射性廃棄物という手に余る負の遺産を残すことになるから
    できるだけ早く代替えエネルギーに移行するべきなんだろうけど
    かと言って地球温暖化や資源枯渇を考えると化石燃料は問題ありなわけで
    太陽光や風力や地熱などのクリーンな自然エネルギーが使えるのがベストなのだろう
    でもそれが今のところ供給源として不安定なのがネックになってなかなかうまく行かない
    しかし今急速に発達しつつあるAIのネットワークによる予測や制御の技術を駆使すれば
    時々刻々と変化する自然現象を時空間的に追いかけながら
    最適な自然エネルギーを適切な時と場所から抽出することで安定して供給できるようになって
    意外と近い将来に主役になりそうだね

  2. 名無しさん 2018/04/04(水) 23:28:29

    太陽光発電コスト7年で73%減 世界平均、風力も下落
    2018年2月12日 16時38分

     地球温暖化対策として拡大が期待される再生可能エネルギーの発電コストが2010年からの7年間で大幅に下がり、
    世界平均で太陽光は73%、陸上の風力は23%下落したとの報告書を、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)が
    12日までにまとめた。
     20年までに太陽光のコストはさらに半減する可能性があり、一部の太陽光と陸上風力は、火力発電より安くなると予測。
    アドナン・アミン事務局長は「再生エネへの転換は、環境への配慮というだけでなく、今や経済的な選択だ」と指摘した。

  3. 名無しさん 2018/04/13(金) 19:40:50

    アップルが、世界にある自社施設で使用する電力を100%再生エネルギー化したと発表しました。
    さらに100%クリーンエネルギーでの生産を約束したサプライヤーが新たに9社増え、全23社になったとしています。
    またアップルは現在、世界で25の再生可能エネルギープロジェクトを実施しており、
    2017年には286メガワットの太陽光発電が新たに稼働を開始したこと、さらに15の新規プロジェクトを進めているとのこと。
    アップルの自社施設とは世界43か国にあるアップル直営店やオフィス、データセンターに加え、アップルとその他の共用施設も含みます。
    ティム・クックCEOは「私たちの製品に使われている材料、そのリサイクル方法、私たちの施設、
    そしてサプライヤーとの取引において可能なことの限界を今後も押し広げ、
    新しい創造的かつ未来志向の再生可能エネルギー源を確立するつもりです」とコメントしました。
    再生可能エネルギープロジェクトの中には、屋上に敷き詰めた太陽電池パネルによって
    17MWもの電力を生み出すアップルの新社屋Apple Parkも当然含まれます。
    また中国ではすでに485MWにのぼる大規模な風力および太陽光プロジェクトを実施しているほか、
    ネバダ州でもこれまでの4年間で4件、合計320MW規模の太陽光発電プロジェクトを地元電力会社をともに開発しました。

  4. 名無しさん 2018/08/11(土) 11:27:30

    猛暑でも節電要請なし 太陽光発電が支える列島の夏
    環境エネ・素材
    2018/8/11 0:00
    日本経済新聞 電子版

     記録的な猛暑が続く日本列島。エアコン使用が増えて電力需要は伸びているにもかかわらず、
    政府が国民に節電を要請するような事態にはなっていない。2011年の東日本大震災以降、
    稼働する原子力発電所は大きく数を減らしている。
    なぜ電力は足りているのか。その謎を解く鍵の一つが、ここ数年で急速に普及した太陽光発電だ。

    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34051080Q8A810C1SHA000/?n_cid=SPTMG002

  5. 名無しさん 2018/09/14(金) 16:15:37

    [FT]米原発新設工事、契約者間の訴訟合戦で暗雲
    トランプ政権 デジタルトレンド 北米 FT
    2018/9/14 14:41
    日本経済新聞 電子版

     米国で現在ただ一つ新設工事中の原子力発電所をめぐって訴訟合戦が起こり、
    総工費270億ドル(約3兆200億ドル)の計画の先行きに不安が生じている。
     ジョージア州に原子炉2基を建設する計画に関わっている企業が同原発からの電力購入契約をめぐり、
    互いに互いを相手取った訴訟を起こした。地元では、膨らむ建設費用を誰が負担するのか論争を呼んでいる。
    事態の成り行きは米国と世界の原子力産業に影響を与えよう。

    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35366570U8A910C1I00000/

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